誤解を避けるために補足しておくが、経済環境の変化や築年数の経過にもかかわらず、例外的に不動産物件の資産価値があまり落ちない地域があることも事実である。『読売ウィークリー』(2004年8月22・29日合併号)は、「あなたのマンション10年後の価格」と題する特集記事を組み、東京と近畿圏を対象にして、資産価値が落ちないマンションがある地域のランク付けを試みた。「10年後下がらない街ランキング100」の1位から10位は次のとおりである。
(参考サイト)
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名称はいずれも駅名である。ランキングが1位の田園調布の場合、10年後の下落率は1.8%と予測されている。10位の代官山は4.3%である。ちなみに99位は、白山(都営地下鉄三田線)と都立大学(東急東横線)で、下落率は15.9%である。近畿のランキングは次のようになっている。ランキングが1位の稲野は、10年後の下落率が0.3%である。ほとんど資産価値は下がらないという予想である。10位の南茨木は13.8%である。近畿圏のランクは29位までである。その29位は、緑地公園(北大阪急行電鉄線)と三国ヶ丘(南海高野線)で、下落率は17.3%である。ランク入りする地域にある物件は、都心への交通の便がいいという共通点がある。いわば地の利によって高い資産価値を維持している。しかし、不動産投資の物件として最適かどうかは、他の要素も含めて慎重に考えなければならない。いくら環境がよくても、建物そのものが劣悪であり、利回りが低ければ、投資の対象にならないのはいうまでもない。なお、首都圏を含み6大都市以外では、少なくとも人口20万人都市以上の地区から選んだほうが良いだろう。